化合物の合成や成分検出および分析、品質チェックに利用する 試薬 （試験研究用薬品）には、工業薬品から試薬１級、特級試薬、超脱水、HPLC用と、さまざまなグレードにわかれています。中でも、化合物や受託合成（オーダーメイド）のものだと一単位あたり数万円〜数百万円にも及ぶこともあります。そのような高価な試薬を 保管 する際に、どのように保管をすべきか気になる方もいらっしゃるのではないでしょうか。この記事では、試薬の保管のポイントを説明します！
目次
注意事項を SDS やラベルから確認
まず、試薬販売会社や受託合成会社から受領したSDSやラベルから、保管に際して気をつける事項を確認しましょう。GHSラベル と適用法令双方を確認し、危険物・毒劇物の該否を確認することが必要です。GHSラベルは、「化学品の分類および表示に関する世界調和システム（Globally Harmonized System of Classification and Labeling of Chemicals）」(略してＧＨＳ）に基づき、危険有害性を示す９種類の絵表示（Pictograms）です。もし、危険物・毒劇物に該当した場合には、日本国内では危険物であれば消防法、毒劇物であれば毒物劇物取扱法に準じた取扱が求められます。
海外からの輸入 試薬 の場合の注意点
海外からの輸入試薬の場合も、海外メーカーからSDSが発行されますので、GHSラベルを確認してください。注意が必要なのが、GHSラベル上で危険有害性が示されていない場合でも、日本国内では危険物もしくは毒劇物として扱わなければいけない場合がある点です。消防法上、危険物は引火点（Flash point）によって設定されます。海外メーカー発行のSDS上で引火点を確認し、日本の消防法上の危険物に当てはまる場合は国内での保管は危険物保管として行う必要があります。
4類危険物の保管のポイントについては下記を参照してください。
また、毒劇物についても、GHS上での危険有害性（急性毒性および皮膚腐食性）と毒劇法該非は必ずしも同じではありません。国内の試薬会社から販売された毒劇物であれば、労働安全衛生法に基づきSDS上に毒劇物該当である旨の記載がなされていますが、海外メーカーから発行されたSDSには日本の毒劇法の該非は言及されておりません。毒劇法の該非は、毒劇法にて規定されていますので、輸入者が確認することが必要です。
管理簿などでの在庫量の把握
試薬の在庫管理は重要です。使用したい試薬がどれほどあるのかの管理という面だけでなく、上記で記載した消防法や毒劇法に該当する場合には特に管理台帳が重要となるからです。危険物の場合には、保管量（指定数量に対する倍数）の合計によって消防法の適用の該非が決まり、指定数量未満の場合でも、少量危険物に該当すれば市区町村への届け出が必要です。他方、毒劇法に該当する場合には、管理台帳の作成・保管が法令で定められています。管理工数が多い在庫管理については、重要である一方、研究と並行して行うには大変な面があります。
温度管理
上記に加え、温度管理は試薬の保管の上で重要なポイントです。試薬の場合、常温、冷蔵、冷凍などのどれに分類するか、また、どれくらいの温度であれば変性を防げるのか確認するのが必要です。-20℃での保管が推奨されているものも、-80℃だと変性が生じてしまう可能性があります。
一度変性してしまうとまた手に入れるまでに時間を要するような貴重な試薬の場合には、温度管理がしっかりできているかモニタリングを確認しながら温度管理をすることがよろしいでしょう。
非常用発電機の設置
非常用発電機が完備されているかも重要です。非常用発電機は、電力の供給がなんらかの理由で停止した際に、電力源を切り替えて自家発電等で蓄積した電力を緊急対応として供給する機会です。フリーザーで保管をする場合には特に、電力が止まってしまった際のことを考えたバックアップ体制が必要です。この非常用発電機の供給期間は、長ければ長いほど好ましいです。
フリーザーへの非常用冷却装置の設置
例えばディープフリーザーは、何らかの理由で電力が供給されなくなってしまった場合、急激に温度が下がってしまいます。このような事態を防ぐため、非常用冷却装置を設置することで、電源が落ちてしまった際に連携している炭酸ガスを自動で庫内に放出し、温度の急激な上昇を防ぐことができます。
地震リスクが低い土地での 保管
地震大国の日本においては、地震リスクを考える必要があります。揺れによる落下、電力停止リスク、それらを考えると、災害リスクを回避した土地での保管が重要です。
研究室が三大都市圏にある場合には、より地震リスクの低い土地にバックアップとして保管をするのが推奨されます。
地震リスクは、J-SHIS Mapで確認ができます。
異常時にすぐに対応ができる体制
例えばフリーザーの電源コンセントが誤って抜かれていた、などのトラブルで温度管理ができなくなったら、試薬の変性が起きてしまいます。温度管理や異常などを迅速に確認、対応することが必要です。
研究室での 試薬 の 保管 はできる？
研究室で保管をする場合には、適用法令に該当した保管設備で、非常用発電機を完備した上で保管をすることが望ましいです。しかし、非常用発電機のメンテナンス、フリーザー代、見回りの人件費を考えると、外部委託をした方が研究に集中することができるのが現状ではないでしょうか。また、地震リスクのことを踏まえると、今すぐ使用しない高価な試薬は地震リスクが低い場所の保管施設に保管委託するのも一つの選択肢です。
試薬 の保管を外部委託するメリット
外部委託をすることで、試薬の管理にさく手間や雑務を削減することが可能です。試薬を保管するために、試薬の温度変性がないかを確認するために休日なども交代でだれかが常駐するようにしている研究室もあるかと思います。しかし、
もちろん試薬は、使用期限が設定されている場合には、期限までに使用することが必要です。期限間近なもの、もしくは直近で使用するもののみを研究室の小保管庫にて保管し、すぐに使うわけではない試薬は保管業者へ委託することが推奨されます。
高価な 試薬 はグリーンエイトのBCP対策専用温度管理施設で 保管 ！
試薬を保管するなら、グリーンエイトのBCP対策専用温度管理施設をおすすめします。非常用発電完備で、-150℃以下、-80℃、-20℃、2-8℃、15-25℃の温度帯で、危険物・毒劇物収容可、かつ、バイアル1本の少量から預かることが可能です。
また、施設拠点については、東北に位置するものの、東日本大震災の最中も工場ラインが止まらなかった唯一の地域「米沢」です。震災時の人的被害も少なく、他県・他市の被災者を受け入れる側だったというの盤石の街で、J-SHIS Map上の震度６以上の直近３０年以上の被災リスクは０.３％以下を誇ります。試薬などの高価なものの保管にはぴったりです。
お問い合わせはhttps://green8.co.jp/inquiryまでお気軽にお知らせください！
